おとり物件チェッカーが便利すぎる！無料で使えるチェッカーをまるごと紹介

お部屋探しの際には、おとり物件にひっかからないか不安になりますよね。中には、「おとり物件チェッカー」という機能を耳にして気になっている方もいるのではないでしょうか？

今回は、「おとり物件チェッカー」の概要や似た機能をもつサービス、自身でおとり物件を見分けるコツも紹介します！

 

おとり物件チェッカーとは？

「おとり物件チェッカー」とは、Webサイト「nomad」にあるおとり物件を見分ける機能です。

使用方法は、メールアドレスとパスワード、物件のURLを入力して問い合わせるのみ。しばらくすると、入力したメールアドレス宛てに物件の募集状況結果が届きます。募集が確認できればおとり物件ではない、募集されていなければおとり物件だと判断できます。

運営元である「イタンジ株式会社」は、不動産賃貸業に関わるサービスを手掛けるIT企業。不動産会社向けの顧客管理システムや、物件管理システムの開発・運営を行っています。一方、Webサイト「nomad」は、お部屋を探す人たちへ向けて安心して部屋探しが進められるようにつくられたサービスです。

実際に使用、問い合わせすると30分ほどで回答メールが返ってきます。不動産会社に問い合わせることなく、インターネットから誰でも気軽に確認できる点が魅力です。

現在は使用できない

しかし、現在nomadの「おとり物件チェッカー」は使用できなくなっています。

URLを入力してもサイト自体に繋がらない状態で既にサービスが終了しています。これからお部屋を探す人は、代わりのサービスを利用する必要があります。

   

現在使えるおとり物件チェッカーは？

現在は「チャット不動産のイエプラ」で「おとり物件チェッカー」が利用できます。

「イエプラ」はアプリやチャットを利用してお部屋を探せるサービス。チャット上で希望のエリアや間取りなどを伝えるだけで、スタッフが条件にあったお部屋を提示してくれます。

気になった部屋が「おとり物件」かチェックしてもらうことも可能。空き状況を確認したい物件のURLをチャットで送れば、スタッフが管理会社に確認してくれます。

おとり物件の調査のほか、条件を設定すればその時点で確実に入居可能なお部屋を紹介してくれます。最初に空室状況をチェックしてくれるので、おとり物件はありません。

イエプラの内見は現地での待ち合わせが基本です。万が一、内見直前に申し込みが入ってしまった場合は、必ず連絡が入るので無駄足になることもありません。

総合評価
特徴	すべての不動産会社が登録している情報共有システム（レインズ）から物件を紹介してくれるので、情報更新の早さや正確さにおいて、ほかの不動産サイトよりも精度が高い。他サイトのおとり物件のチェックも無料で行っている。
対応エリア	東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県・京都府
物件件数	500万件
URL	公式サイトチャット不動産のイエプラ

※レインズとは、国土交通大臣から指定を受けた、不動産流通機構が運営している情報共有システムのこと。全国の不動産業者が加入している。宅建業の届出をしている不動産会社しか利用できず一般公開はされていない。

深夜0時まで対応しているので、仕事の合間や寝る前のちょっとした時間に聞けるのもメリット。ただし、対応エリアが関東と関西の一部に限られている点には注意しましょう。

画期的な仕組みですが人件費もかかり現時点では赤字とのこと。赤字が続けばいずれ自動で回答するAIになるかもしれませんが、ぜひともこのままのスタイルを続けてほしいところです。

おとり物件を見分けるコツ8選

巧妙に見せていますが、実はよく見るとおとり物件と分かることも。続いてはおとり物件の見分け方を解説します。

1好条件すぎる

おとり物件の特徴としてまず挙げられるのが、条件が良すぎる点です。

そもそも、おとり物件には「意図的でないケース」と「意図的なケース」の2つが存在します。前者は繁忙期などで人手が足りず、募集状況の更新漏れや登録ミスで発生してしまっているケース。対して後者は、不動産会社が集客目的で行っているケースです。

2つの内、好条件すぎる物件は後者のケースに当てはまる可能性が高いでしょう。魅力的な物件で内見予約をさせた後に、いざ来店したら「既に埋まってしまいました」として他の物件を案内される可能性があります。

「駅近なのに家賃が安い」「築浅なのに家賃が安い」など、他の募集物件と比べて条件が良すぎる場合は慎重に検討しましょう。

2住所や物件名が伏せられている

募集情報の住所や物件名がはっきり書かれていない場合も要注意。実際は存在しない物件であり、現地で確認されないように内容をぼかしている可能性があります。

住所が町名までなど半端なところで切れている、「物件A」など曖昧な物件名で記載されている場合はおとりだと疑いましょう。ただし、中には大家さんがあえて伏せて募集している場合もあるので、一度不動産会社に問い合わせて詳細を確認するのがベストです。

3写真がない

募集ページに写真がない物件も、架空の物件である可能性が考えられます。

また、実際には存在しない物件だと分からないように、他の物件の写真を使い回している場合も。似た間取りや条件の物件もチェックしてみて、同じ写真が見つかれば一方は偽の物件だと考えられます。

41つのサイトにしか掲載されていない

1つのサイトにしか掲載されていないなら、既に入居者が決まっているものの、更新漏れやサイトのタイムラグによって募集中になってしまっている可能性があります。

空き室状態では、大家さんはその分の家賃収入を得られません。そのため、入居者を募る際は、なるべく早く見つけるために複数のサイトに物件を掲載するのが一般的です。

気になる物件があったら、他のサイトでも募集が行われているか確認してみましょう。

5他のサイトと条件が違う

複数のサイトに掲載されていても、家賃などの条件が微妙に異なる場合も注意が必要です。単純な登録ミスの可能性もありますが、自社に問い合わせが多く来るように不動産会社が意図的に条件を変更している場合があります。

特に危険なのが、取引様態が「仲介先物」の場合。募集している不動産会社は大家さんと直接関係がないため、情報を操作しやすい立場にあります。取引様態をチェックし、「貸主」「代理」もしくは「仲介元付」などの会社に問い合わせるのもおすすめです。

6内見可能と即答される

取引様態が「仲介先物」なら、問い合わせ時の対応でも判断できます。

特に、募集状況を尋ねて「内見できます」と即答されたら要注意。仲介先物の場合、募集状況をリアルタイムに把握することはできません。通常なら、管理会社や大家さんに募集状況を確認してから返答するのが一般的です。

また、物件の詳細を尋ねた時に曖昧な返答をされる場合も、実際は内見できない物件の可能性が疑えるでしょう。

7やたらに来店を促される

問い合わせ時にやたらと来店を促される場合も注意が必要です。

不動産会社としては、ひとまず来店させてしまえば他の物件を紹介することが可能。内見予定で来店させた後、「問い合わせいただいた物件はタッチの差で埋まってしまいました」などと告げて別の物件を案内されるケースが考えられます。

避けるためには、内見時に現地待ち合わせを希望するのが有効です。もし、満室や架空の物件であれば内見でないため、何かと理由をつけてまずは来店するように案内されるでしょう。現地待ち合わせを拒否されるのであれば、おとり物件である可能性が高いです。

8登録日または更新日が古い

ポータルサイトには基本的に物件の登録日や更新日が掲載されています。登録日や更新日が古い場合は、更新する必要がない、つまり実際は存在しない物件の可能性があります。

良い物件なら早くて数日、遅くても2週間～1ヶ月程度で埋まってしまうケースが一般的。条件がそろっているにもかかわらず、2～3ヶ月も更新されていない物件なら実際には存在しない物件である可能性が高いでしょう。

インターネット上で物件情報を見る際は、登録日や更新日にも注目してみてください。

 

まとめ

おとり物件に引っかかると、貴重な時間が無駄になってしまいます。

避けるためには、募集状況を確認できるサービスを利用したり、おとり物件の特徴を押さえてお部屋を探したりするのが効果的。お部屋探しサービスの「イエプラ」や、紹介したコツを踏まえて、慎重にお部屋探しを進めてくださいね！

   

【豆知識】治安のよい街に住みたい人向け

不動産屋に行く前に事前に知っておくべきこと

エイブルやアパマンなど大手の不動産屋で物件を案内してもらうとき

「目の前にコンビニがあって便利ですよ」

「駅から徒歩5分以内で通勤がラクですよ」

など魅力的な面ばかり推してきますが、仮に周辺で軽犯罪が多発していても、ネガティブな情報は、まず教えてくれません。

詐欺や犯罪に巻き込まれないようにするためには、住みたい街の治安をあらかじめチェックすることが非常に大切です。

街の犯罪状況を知る方法は二つあります。

1チャット不動産に街の治安状況を聞く

一つ目はチャット不動産に街の治安を聞く方法です。

チャット不動産屋との実際のやりとり▼

深夜0時までチャットができ、相談すれば治安の悪いエリアを除外した物件を紹介してくれます。

治安面を考慮した物件を紹介してくれるので引っ越しを考えている人は利用してみてもよいかもしれません。こちらはスマホ・PCともに対応しています。

公式サイトチャットで治安がよいエリアの物件を紹介してもらう

2警視庁の犯罪データをチェックする

二つ目は警視庁が発表している犯罪発生状況のエクセルデータをチェックすること。

警視庁：区市町村の町丁別、罪種別及び手口別認知件数

エリアごとの犯罪件数を細かく掲載しています。ただしエクセル形式なのでスマホからではなくパソコンからみる必要があります。

 

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